子どもに増加中⁉ ロコモティブシンドロームとは
皆さんはロコモティブシンドロームという言葉を聞いたことがありますか。
少し前の話であればロコモティブシンドロームは高齢者がなるもので、若い人は無関係だという認識がありました。
そんなロコモティブシンドロームですが、最近は子供にも予備軍が増加しているようです。
今回はロコモティブシンドロームと子供への影響について解説していきます。
ロコモティブシンドローム（略してロコモ）とは運動器症候群とも呼ばれ、2007年に日本整形外科学会が提唱した新しい概念です。
骨や筋肉、関節といった運動器は私たちが日常を送るには必要不可欠で、その運動器の衰えによって介護が必要になったり、寝たきりになったりします。
その運動器が加齢などによって衰えて、要介護などになる危険性が高い状態をロコモティブシンドロームと呼んでいます。
子どもとロコモティブシンドローム
本来活動量の多い子供はロコモにはならないと考えられていました。
それが最近の調査では子供にもロコモの恐れがあるとして、早急な対策が必要との声も出てくるようになっています。
文部科学省が行っている体力・運動能力調査からも年々子供の体力が低下していることは指摘されていました。（反対に身長や体重といった体格は向上している）
実際の例として、文部科学省の委託を受けた埼玉県医師会が平成22～25年に県内の幼稚園～中学生までの子共約1300人を対象に検診を行った結果、約4割に機能不全の兆候が見られ、3人に1人以上にロコモの疑いがあるとしています。
他の調査の結果ですが、宮崎でも8000人もの小中学生を調べたところ23％の子供に運動器の問題があると判明しています。
なぜ子供の運動器が低下しているのか
ひとつは日常生活での運動時間が減っていることです。これは塾や習い事など学校外の学習活動や室内での遊び時間の増加によって減少していると思われます。
また、空き地などの遊び場の減少、公園での玉遊びといった運動の制限・禁止、少子化の影響なども背景にあるといえます。
意外と忘れられているのが親の影響です。子供の生活習慣は親の影響が強く出るため、日常から運動や食事などの生活習慣を親が管理することが大事になります。
まとめ
いかがだったでしょうか。
子供のころから色々な運動を行うことで筋力や骨を強くし、神経を発達させて運動機能を高めることがいかに重要か理解したと思います。
運動器が発達しないと介護や寝たきりだけでなく、ケガをしやすくもなります。実際、ある調査では昭和45年の学校での骨折発生率は0.64％だったのに対し、平成23年には1.60％に増加しています。
臨床現場でみていても中学高校生くらいの子がすでにＯ脚になり始めていたり、肩こりや腰痛もよくみます。
これからを担う子供たちのためにも、私たち大人が環境を整えたり、正しい知識を伝えたり、指導をしていかないと近い将来は大変なことになりそうです。
知っておこう！ 覚せい剤の本当のはなし
皆さんこんにちは。
本日のニュースである芸能人の方が覚せい剤を使用していたとして再逮捕されていました。
一般的な方であれば薬物はまったく関係のない話だと思われますが、現在の日本で薬物の使用はどうなっているのか、海外と比べてどうなのかなどが気になるところです。
今回は薬物の中の「覚せい剤」について解説していきます。
覚せい剤とは
覚醒剤研究会による定義によると、広義にはカフェインやコカインも含んだ脳内を刺激する中枢神経刺激薬とされています。
フェニルアミノプロパン（アンフェタミン）、フェニルメチルプロパン（メタンフェタミン）などが有名のようですが、日本ではメタンフェタミンがほとんどで、アンフェタミンはあまり使用されないようです。
作用は大まかにいうとドーパミンを大量に出させ、覚醒作用や快の気分を生じさせると言われています。
戦前・戦中ではメタンフェタミン製剤であるヒロポンなどが疲労倦怠の回復、眠気覚ましの薬品として販売されていましたが、その後健康面の問題が社会問題化して規制が敷かれています。
覚醒剤の使用状況
覚醒剤の使用によって検挙される人数は年々減少していますが、再犯率は増加している傾向があります。詳しい数値は以下のグラフをご覧ください。（厚生労働省らの統計資料より抜粋）
上のグラフからわかるように、2000年ごろから急速に覚醒剤の検挙数は減少していますが、最近は下げ止まっています。
これは末端での覚醒剤の価格が下落し、ひそかに日本に大量の覚せい剤が流入していることが原因と言われています。
覚せい剤はなぜ再乱用されるのか
上の二つ目のグラフでもわかるように、Ｈ17年では約55％だった再乱用者の比率がＨ26年には64％を超えています。
この最大の理由は覚せい剤の強い依存性が関係しています。
この依存性は強い意志などがあればやめられるというものではなく、強い後遺症やフラッシュバックから逃れたくて再び覚醒剤に手を出してしまうことも少なくないようです。
また、日本では少しずつですが覚せい剤の使用者が減少しているにもかかわらず、50代の使用者は少しずつ増加しています。
若いころに使用した方が、ふと再び手を出してやめられなくなっているようです。理由ははっきりしませんがストレスや心身の疲れ、社会的要因などが関係しているとされています。
日本と海外の薬物使用状況
日本は国際的に見ても薬物使用者は少ない傾向があります。2000年代のデータですが、最も多いアメリカでは大麻の生涯経験率が40％あり、何らかの違法薬物でも46％という数字があります。
日本は大麻の生涯使用率は1％で、何らかの違法薬物でも2.4％という数字が出ています。
まとめ
いかがだったでしょうか。
一般的に覚せい剤をはじめ薬物は圧倒的に男性の使用者が多いそうです。大麻や危険ドラッグは9割程が男性で、覚せい剤は8割が男性といわれています。
問題とするなら覚せい剤は女性の比率が他に比べて高く、男性のパートナーから使用をすすめられて使ってしまうケースもあるようです。
いずれにせよ薬物の使用は心身を破壊し、後戻りができなくなることも多いのが現状です。
はじめから近くによらず、薬物に無縁の生活を送ることが必要といえるでしょう。
危険？安全？ 「食品添加物」とは
皆さんこんにちは。
現在の日本では様々な飲食物があり、国産のものや外国産のものなど多種多様です。
そこで気になってくるのが「食の安全」です。とりわけ食品添加物に関しては情報が少ないのか、誤解や知識不足が多いように感じます。
今回はそんな食品添加物について解説していきます。
食品添加物ってなに？
食品添加物とは食品製造の際に添加する化学合成物質のことで、長期間保存できるようにする、色を鮮やかにする、味をつけたりするなど様々な用途で使用されています。
食品添加物も天然の動植物から作るもの、化学合成で作られるもの、天然に存在する化学合成物、天然に存在しない化学合成物など多くの種類があります。
昔から使われているものもありますが、最近使われるようになったものが大半であり、使用の歴史も浅いため安全性が疑問視されてきました。
食品添加物の種類と作用
日本で使われている食品添加物は2007年時で約1500種類程あるといわれています。そのうち天然添加物が400種類以上あるそうです。
体に与える悪影響としては、治癒力や免疫力の低下、精子の減少、強い発ガン性、神経の働きを鈍らせる、アレルギーの誘発などがあるといわれています。
種類は非常にたくさんあるのですが、一例としてとして甘味料（キシリトール、アスパルテームなど）着色料（黄色4号、クチナシ色素など）保存料（ソルビン酸、しらこタンパク抽出物など）ｐＨ調整剤（ＤＬ－リンゴ酸、乳酸ナトリウムなど）があります。その他にも香料、発色剤、漂白剤など書ききれないほどあります。
食品添加物が無いとどうなる？
現代社会において食品添加物は切っても切れない関係にあり、様々な食品に使用されています。もし食品添加物が無かったら生鮮食品は日持ちせず、豆腐やこんにゃく、すり身の加工品やハム、ソーセージなども作れません。
食品添加物は色や味、香りの付加だけでなく、食品の品質を保ったり製造・加工時に必要だったり、栄養成分を補うもの（ビタミン、カルシウムなど）もあります。
食品添加物がないだけで、現代の食生活が大きく変わってしまう可能性もあります。
食品添加物は安全なのか
先に結論から言うと、現段階では気にしすぎる必要はないということです。食品添加物に限らず、どんなにカラダにいいものであっても量を取りすぎると問題になります。
食品の安全な量を決める際、まずマウスなどで実験をして害が出ない量を計ります（無毒性量）。この無毒性量の１/100の量を1日摂取許容量（ＡＤＩ）として、人間が1日に安全に使える量として定めています。
そのため、許容量を超える量を摂取することは困難になります。（例として食品添加物のソルビン酸をハムで摂取した場合、体重50キロの人がＡＤＩの量に達するには625ｇ＝スライスハムなら60枚程度食べなければいけない）
まとめ
身体にはたとえ食品添加物などが入ってきてもすみやかに代謝する機能が備わっています。そのため、よほど食生活が乱れたりしていない限りはまず問題はないと言えるでしょう。
しかし、食品添加物の平均摂取量（一般的な日本人）は1日に約11ｇを摂取していると言われ、年間摂取量はごはん茶碗20杯分（約4キログラム）にもなるといわれています。
最初でも述べたように食品添加物は最近使われるようになったものもあり、長期的にみた場合の危険性などは完全に排除できていません。
また、無添加なら良いわけではありません。無添加食品が健康に良いという科学的証拠はなく、無添加＝安全とは言えません。
重要なのは食品添加物を摂りすぎないようにすることです。外食や加工食品はたまに食べるようにして、食品添加物とうまく付き合っていきましょう。
実は適当⁉ 余命宣告の真実
皆さんこんにちは。
最近は終活なんて言葉も出てきていますが、それだけ「死」に対して関心があるということの裏返しだと思います。
今回は末期がんなどで受けることの多い「余命宣告」について書いていこうと思います。
余命宣告とは
統計的なデータに基づいて出した生存率から、あとどのくらいの期間生きられるのかを推測して言う宣告です。ただし、宣言通りに亡くなることはあまりないといわれます。
余命は生存期間（その病気において50％の患者が亡くなるまでの期間のこと）の中央値をとっているようです。
つまり、同じ病気の100人の患者がいた場合、50人目が亡くなった時点がその病気の余命となります。あくまでも中央値であり、全患者の平均値ではありません。
余命宣告は当てにならない
余命はあくまでもデータや医師の経験に基づいた予測値であり、実際にその人が亡くなる時期は誰にもわかりません。
医師は余命よりも早く亡くなってクレームをつけられることを嫌い、余命を短く言う傾向があるともいわれています。
また、実際にはどんな治療を選ぶのか、病気や患者さんの状態、その他の感染症をもらったりするなどで余命は大きく変化します。
臨床の現場でも、余命半年と言われた人がもう何年も生きているなんてことはよくあるようです。
余命宣告の意味
余命宣告の大きな意味は、自分のだいたいの余命の目安を知ってもらうことです。それによって最後の時間を有意義に使ってもらおうという考えから余命宣告がなされています。
がんに関していうと1990年代までは本人に余命を告知しないことが主流でしたが、その後は告知することが一般的になってきています。
とはいっても余命宣告された本人はショックが大きく、精神的な負担が大きすぎることや生きる希望を失い自殺してしまう人もいるなど、その告知による影響の強さが問題視されています。
その影響もあってか最近は余命宣告は基本的に行わず、本人がどうしても知りたいと希望した時だけ統計の数字を示すようにするなど、現場も変わってきているようです。
まとめ
いかがだったでしょうか。
余命宣告は良い面もあり、悪い面もあります。医師によっては余命宣告自体が日本人には合わないという方もいます。
自分も治療院で働いていた際、余命宣告ではありませんでしたが「もう年だから治らない」など、医師の一言で想像以上にショックを受けてガックリしている患者さんを目にしたことがあります。
これが余命宣告になった場合、人によってはこの世の終わりのように受け取る人がいてもおかしくはないでしょう。
ですが、実際は上で述べたようにあまり当てにはならないので、必要以上に気にする必要はないと言えます。
避けては通れない⁉ 外国人介護労働者の問題とは
皆さんこんにちは。
昨今、深刻な介護労働者不足を補う対策として、外国人労働者の介護現場への受け入れに向けた話し合いが行われています。
一見足りない人材を外国人で補うのでメリットが多いように感じますが、実際のところはどうなのでしょうか。
今回はそんな外国人介護労働者について解説していきます。
介護福祉士とは
資格自体は、少子高齢化に伴って将来的に介護する人が足りなくなることから、1987年に社会福祉士介護福祉士法が施行されて誕生しました。
介護福祉士は訪問介護や介護施設に勤務して働く介護のスペシャリストになります。
介護福祉士になるには養成施設を卒業するか、3年以上の実務経験のあるものが国家試験に合格するかの2つの方法があります。
介護現場の現状
介護福祉士の登録者数は右肩上がりで増加していますが、実際に従事している数は思ったように増えていないようです。
平成24年度では100万人を超える登録者数に対し、従事者は63万人程度に留まっています。これは介護現場はキツイ仕事（現代の3K）、給料が低い、離職率が高いというイメージが定着してしまったからでしょう。
実際のところは身体的にキツイことが多く、給料が低めなのは確かです。
ただ、離職率に関しては割と平均的な数字で、訪問介護員では常勤で17.5％、非常勤で12.6％で常勤・非常勤の平均が14.0％、施設等の常勤で16.7％あり非常勤で21.3％、平均が17.7％という数字が出ています。（数字は平成25年度の調査、25年度の全産業平均の離職率は15.6％）
なぜ外国人介護労働者を増やすのか
いわゆる団塊の世代（1947～1949生まれ）が2025年に全員後期高齢者（75歳）以上になり、爆発的に高齢者の人数が増加します。その数は2000万人を超えると推計されています。
問題なのは介護を必要とする人数も増え、現行のまま介護士を増やしても2025年には30万人は不足するのではないかといわれています。
そこで外国人を介護労働者とすることで、この不足を補おうとしているようです。
外国人介護労働者を取りまく環境
これまで外国人介護士は経済連携協定の枠組みによって、インドネシア、フィリピン、ベトナムから研修生を受け入れていますが、約1500名程度と少ないうえにあくまで人材交流や経済の活性化などが目的で、人材不足を補う制度ではないようです。
そこで、不足を補うために外国人技能実習制度（日本で多様な技能を学ぶ研修制度）で来た外国人たちを、介護分野でも働いてもらおうと政府は考えているようです。
しかし外国人技能実習制度は実態として、日本人が就きたがらなかったり、人手不足だったりする労働分野の補完として利用されている側面があります。
実際、劣悪な環境と低賃金で都合よく働かされているとして、アメリカの国務相から強制労働だと批判されたこともあるようです。
外国人労働者が増えるとどうなるのか
技能実習生を介護分野の労働者として増やすには、実は多くの懸念があるようです。
まず、実習生は借金を背負って来日する人も少なくないですが、その仲介・斡旋の指導や監督が不十分で、実習生が様々な不利益を被ることがあります。
次に、実習生が失踪する問題です。国際研修協力機構が把握しているだけでも年間1000人前後の技能実習生が失踪しているそうです。2013年には2800人を超えており、問題となっています。
これらは教育での問題が指摘されていて、特に介護教育では実習生が日本語でのコミュニケーションや良質なサービスが提供できるのか疑問視されています。
まとめ
今後介護問題は避けては通れないものになるでしょう。
しかし、安易に労働者不足を外国人にやらせようというやり方は問題があるように思います。
なぜ日本人がやりたがらないのかをもっと考えて、環境や賃金などの問題を解決しないといけません。
でないと対症療法にしかならず、根本的な解決にはなりません。また、外国人を受け入れて働かせることで、今までなかった問題が新たに出てくる恐れもあります。
誰にでも当てはまる問題だけに、今後どのような政策を政府が打ち出していくのか注視していく必要があるように感じます。
20代女性の9割が運動しない⁉ 国民健康・栄養調査からわかること
皆さんこんにちは。
昨日何気なくヤフーの記事を読んでいたら「20代女性の9割以上が運動習慣がない」という記事が出ていました。
そんなに低いだろうかと疑問に思って調べたところ、想像以上に運動習慣が少ない結果が出ていました。
そこで健康に直結する運動が、現代ではどのような状態になっているのかを書いていきます。
国民健康・栄養調査とは
厚生労働省が毎年発表している調査で、国民の身体や生活習慣の状況、食生活や栄養摂取量を把握して健康増進につなげようというのが目的です。
始まりは1945年に行われた国民栄養調査がもとであり、現在の調査内容は3つに区分されます。
3つの区分は身体（身長、体重、腹囲、血圧測定、血液検査）、栄養摂取（食品摂取量、栄養素等摂取量、欠食や外食などの食事状況）、生活習慣（食生活、身体活動・運動、休養と睡眠、飲酒、喫煙、歯の状態など生活習慣全般）に分けられます。
運動習慣者の状況
結論から言ってしまうと、若い世代ほど栄養バランスのとれた食生活を送っておらず、運動習慣の無い人が多いとする結果でした。
運動習慣のある人の割合は、男性で31.2％、女性で25.1％でした。年代別にみると男性は30代、女性は20代が最も運動をしていないということになっています。
数字で見てみると、30代男性は13.1％、20代女性は10.1％しか運動習慣がないということでした。つまり、男女共に9割前後が運動していないことになります。
各年齢層の数字は以下の通りです。
グラフは国民健康・栄養調査より抜粋
上のグラフからわかるように、年代が上がるにつれて運動習慣のある人が増加します。特に60代以降の増加が大きく、男女共に30％を超えています。
一回30分、週２回以上の運動を続けている人の割合も、70歳以上の男性で56％、女性38％に対して20代の男性は17％、女性は8％と低い数字が出ています。
高齢なほど数値が高いのは仕事や子育てが一段落つくのと、自身の健康に問題が出てくる人が増えるからでしょう。
まとめ
私たちの身体（特に筋肉）は基本的に20歳をピークに衰えていきます。筋肉は70代になるとピークの三分の二程度にまで減少するともいわれています。
加齢による筋肉の減少量は平均して年1％程というデータもあります。寝たきりなどでは筋肉の減少量が急激に進みますので、日頃から運動をして身体を維持することが大事です。
筋肉は動かせば年齢に関係なく太くなるといわれています。4、50代からはあまり激しい運動をする必要はありませんが、ウォーキングなど軽めの運動は続ける必要があります。
毎日少しずつでも動いて、生涯健康に過ごせるようにしていきましょう。
11月14日は「世界糖尿病デー」
皆さんは11月14日が世界糖尿病デーだと知っていましたか？
おそらくほとんどの方が知らなかったと思います。（私もつい最近知りました）
今回は世界糖尿病デーについて学ぶとともに、現在の日本で糖尿病がどうなっているのか、どんな病気なのかを簡単にですが学んでいきましょう。
世界糖尿病デーとは
世界に広がる糖尿病の脅威に対応するため2006年に国連で採決されたもので、世界各地で糖尿病の予防、治療、療養を呼びかける啓発活動のことです。
様々なイベントが世界で行われており、日本では日本糖尿病学会と日本糖尿病協会が中心となって活動しているようです。
糖尿病の現状（国外）
世界の糖尿病の人口は3億8000万人以上で、2035年には約6億人に達するともいわれています。これは2035年には10人に1人が糖尿病になっている計算です。
中でもアジア・太平洋地域の患者数の増加が顕著で、2014年度は1億3800万人と全世界の約3分の1の糖尿病患者がこの地域に集中しています。
糖尿病は先進国だけではなく、上に述べたアジア地域以外にもアフリカなど発展途上国で著しく増加しています。
これは仕事が急速にＩＴ化され、デスクワーク中心で運動をしなくなったり、食生活が変化したり、くすりが不足したり、糖尿病の発見・治療の遅れなどが関係しているようです。
糖尿病の現状（国内）
我が国では厚生労働省の患者調査（Ｈ２６年）によると、糖尿病の患者数は316万6000人となり、Ｈ２３年に比べて46万6000人増えて過去最高となっています。
また、厚生労働省の国民健康・栄養調査によると、現在の日本人の糖尿病有病者（糖尿病が強く疑われる人）の割合は男性で15.5％、女性で9.8％で徐々に増加しています。
糖尿病は50歳を超えると増え始め、70歳以上では男性の4人に1人、女性の6人に1人が糖尿病と考えられています。
糖尿病を改善するには
糖尿病は大きく分けると2種類あります。ひとつは遺伝などが原因とされる1型糖尿病で、もう一つは生活習慣が大きく関係する2型糖尿病です。
日本人の約9割が2型糖尿病といわれており、生活習慣の改善が急務です。
しかし、一般的に糖尿病というと食べ過ぎや飲み過ぎだけが原因であると思われがちですが、日本人は働き過ぎによる自律神経の乱れから血糖がコントロールできていないことがあります。
基本的にはインスリンの量が足りなくて糖尿病になりますが、インスリンが足りているにもかかわらず糖尿病になっている方（インスリン抵抗性の糖尿病）はストレスを解消し、体温を上げるだけで正常化することもあります。
まとめ
血糖値を改善するにはまず食事や運動といった生活習慣を改善することが必要です。しかし、それでもなかなか改善されないようなものもあり、上で述べたように低体温が影響するものもあります。
まずはしっかりと検査をして自分の血糖値を知り、生活習慣やストレスの改善をすることが、糖尿病だけでなく様々な病気を予防することになります。
