交通事故死の約5倍⁉ 冬の入浴で気をつけること
皆さんこんにちは。
今回は冬の入浴での危険性について書いていきます。
実は日本は世界に比べて溺死死亡率がトップクラスに高いことをご存知でしょうか。その理由や未然に防ぐコツも解説します。
日本に多い入浴時の溺死
ＷＨＯによると、日本と西欧諸外国を比較した場合の不慮の溺死・溺水による死亡事故は、男女共に日本が非常に多いという結果がでています。
西欧諸外国では川や海などで起こっているのに対し、日本では浴槽内でほとんどが発生しているとされています。
また、日本では高齢者の事故が大多数で、入浴習慣に多い高温での入浴、全身浴や浴室との寒暖の差が原因にあげられています。
日本において入浴時の死亡数は1万9000人程ともいわれており、昨年の交通事故死が4000人を少し超える程度だったこともあり、実に交通事故の5倍近くも入浴で死亡していることになります。
入浴で事故が起こる原因
最も問題なのはヒートショックです。これは、脱衣所と浴槽の温度差による血圧の急激な変化によって引き起こされるショック状態を指します。
次に問題なのは浴室で起こる熱中症です。
熱中症は発汗による脱水と末梢血管の拡張によって脳への血流量が減少して起こる失神のことですが、冬ではお風呂上がりの寒さに耐えるために身体に熱を過剰に溜めてしまいます。
また、長風呂で汗をかきすぎて脱水状態になる、乾燥による水分不足なども関係しているとされています。
入浴での事故を防ぐには
まずは温度のバリアフリー化です。浴槽と脱衣所の温度差をなるべく少なくしてヒートショックを防ぎます。（事故は11月～3月までの5カ月で7割が起こっています）
次に高温浴（42℃以上）で長風呂をしない、全身浴は短時間にする、高齢者は温冷覚のセンサーが弱っているので温度に気をつけるなどです。
また、入浴死は交通事故より多い、若い世代でも起こる、持病に関係なく起こるなどの意識を持つことも大事です。
まとめ
いかがだったでしょうか。
冬でも熱中症はおこり、ヒートショックにも気をつけないといけません。
入浴中の事故もしっかりした対策をすれば未然に防げると思われます。まずは皆さんが入浴で事故が起こる可能性があるという意識を持つことが大事です。
効果はある？ない？ 牽引療法の現実
皆さんこんにちは。
整形外科などでは首や腰の障害があるときに牽引療法を行う場合があります。
接骨院で働いていた時の話ですが、高齢者などは意外と牽引を受けている方がおり、治療をしているが効果はあまりわからないという感想が多かった印象があります。
そんな牽引療法ですが、実際のところはどうなのでしょうか。どんな治療法でどんな効果があるのかなどを解説していきます。
牽引療法とは
もともとは古代ギリシアで骨折や脱臼の整復に用いられていた治療法のようです。広く広まったのは1950～60年代で、椎間板ヘルニアの治療に使用されていました。
牽引療法は大きく分けて２つあり、骨折部の固定を図るためのものと、ヘルニア・頚肩腕症候群・頸椎症候群・坐骨神経痛などの改善に用いられるものがあります。
一般的に牽引療法といえば後者のほうで、機械を使って首や腰などを牽引して痛みやシビレといった症状を改善しようとする治療法になります。
牽引療法は効くのか
これにはいくつか意見があり、整形外科領域の中でもその効果を疑問視する意見もあります。論文などでも牽引療法単独で効果があったという報告はほぼなく、仮に良くなったとしても自然治癒の可能性や、他の療法との併用で効果がわかりづらいのが現状です。
整形外科などでは他に治療法がないので牽引をしている場合もあり、服薬や注射などと合わせて行って効果がなければ手術というのが一般的な流れです。
ある治療院の患者さん達の感想ですが、牽引療法は賛否両論で1/3は有効、1/3は変化なし、1/3は悪化するか副作用があるという証言があったといいます。
牽引療法の問題点
やはり一番の問題はその効果でしょう。基本的に牽引後に劇的に回復することはあまりなく、数カ月、半年以上と受け続けている方は少なくありません。
また、牽引後に立てなくなったりめまいがでたり痛みが増したりする方もいるようです。
牽引療法を受けている場合
牽引療法を受けていても、症状を悪化させていないのであれば無理にやめる必要はないと思われます。
しかし、1カ月ほど経っても全く効果がない、牽引で痛みが増す、自宅と医療機関まで距離があって自宅安静が阻害されるときなどは相談してやめることも必要です。
特に痛みが増す、何らかの副作用がでるときはすぐに医者や他の医療従事者に言ったほうが安全です。
まとめ
いかがだったでしょうか。
首や腰などの痛みやシビレは不快なものです。それらを何とかしてほしいと病院に行っても、薬や牽引療法などしかないのが現状です。
もし変化がないのが続くときや痛みが増すときは、他の治療法や治療院を試してみるのも一つの選択肢といえるでしょう。
冬でも気をつけるべき⁉ o-157とは
皆さんこんにちは。
今回は食中毒の中のo-157（腸管出血性大腸菌）について書いていきます。
食中毒といえば夏から秋くらいまでが感染のピークですが、先月冷凍食品からo-157が検出されて話題になりました。
これからの季節で最も問題になる食中毒は牡蠣などによるノロウイルスですが、腸管出血性大腸菌も数は少ないですが意外と無視できません。
o-157がどんなものなのか、どんなことに気をつければよいかなど解説します。
無害なものが多い大腸菌の中で、下痢などを引き起こす大腸菌を病原性大腸菌と呼びますが、その病原性大腸菌の一種に腸管出血性大腸菌があります。
o-157は腸管出血性大腸菌の代表的な細菌であり、ベロ毒素といわれる物を出して様々な悪影響を引き起こします。感染力が強く、高齢者や若年者ではまれに死亡するケースもみられます。
一般的に感染して4～8日の潜伏期間の後に激しい腹痛や下痢、血便などの症状が出ますが、成人では感染しても無症状だったり軽い下痢で済むこともあります。
どうやって感染するのか
o-157は主に家畜の大腸内に生息していて、その糞便から水や食物を介して感染すると言われています。
一般的に食中毒菌が増殖しやすい夏場などに感染しやすいですが、感染力が強く（通常は100万個以上の菌が入らないと感染しませんが、o-157は100個程度で感染するともいわれています）、気温の低い時期でも感染する傾向があります。
現代社会では飲食店での感染が多く、焼き肉や牛レバー、野菜や果物、弁当、総菜などの調理品でも感染例があります。
o-157は熱に弱いですが（中心部を75℃以上で1分以上加熱すると死滅）寒さに強く（冷凍しても死なない）酸にも強い特徴があります。（胃酸でも生き残る）
o-157に感染しないためには
なるべく生肉を使った料理を避ける、肉の中心部までしっかり火を通す（特に感染の多い焼き肉やバーベキューなど）、手指消毒をしっかり行う、高齢者や若年者は重症化しやすいので特に気をつける意識を持つなどです。
弁当や総菜類、冷凍食品でも感染例があるので、時間が経ったものや不衛生なものを食べない、しっかり火を通すなどを徹底しましょう。
まとめ
いかがだったでしょうか。
冬など寒い時期はノロウイルス以外の食中毒はあまり聞かなくなるため、油断しがちです。しかし、感染数が少なくなるだけで無くなるわけではないので、十分に気をつけましょう。
また、普段から手洗いを徹底する、トイレなどを清潔に保つ、新鮮な食物を選ぶ、調理後は早めに食べるなどが必要といえるでしょう。
12月1日は「世界エイズデー」
皆さんこんにちは。
本日12月1日は世界エイズデーと定められています。
実際に知っているようであまり知らないAIDS（HIV）について解説するとともに、どんな活動がされているのか、日本での状況はどうなのかなどを書いていきます。
世界エイズデーとは
世界エイズデーは、世界レベルでのエイズの蔓延防止と患者・感染者に対する差別・偏見の解消を目的にWHO（世界保健機関）が1988年に制定したもので、毎年12月1日を中心に世界各国で行われるエイズに関する啓発活動のことです。（厚生労働のHPより引用）
日本でも活動がされており、今年度は11月29日に赤坂BLITZでRED RIBBON LIVEが、12月4日に渋谷のハチ周辺で街頭キャンペーンやHIV無料検査などを行っているようです。（各種イベントの内容や参加条件はご自身で確認してください）
HIVは免疫の中で重要な働きをする白血球（Tリンパ球やマクロファージなど）に感染するウイルスです。HIV患者とはヒト免疫不全ウイルスに感染した状態で、人間が感染すると免疫力が低下してしまいます。
そのため適切な治療をしないでいると免疫力がどんどん衰えていき、感染して数年～10年程度で本来であれば問題ない菌やウイルスなどに感染するようになってしまいます。
その免疫力の低下によって引き起こされる病気のなかで、エイズ指標疾患とされるものに当てはまる場合はエイズ患者とされます。
どうやって感染するのか
HIVを含んだ血液、精液、膣分泌液、母乳などの体液が粘膜部分や傷口に接触することで感染します。汗や唾液、尿や便などでは感染しません。
日本では性行為による感染が最も多く、その他には静注薬物の使用・母子感染等がありますが、原因不明とされるものも一定数あるようです。
また、性行為での感染ですが1999年までは異性間性的接触のほうが同性間性的接触よりも数が多かったのですが、2000年から逆転して最近では同性間による接触感染が3倍以上の数になっています。（新規HIV感染者の場合）
日本と世界での状況
日本では1985年にはじめてエイズ患者が報告されており、年々増加しています。2014年度でHIV感染者は16,903人、エイズ患者は7,658人に達しています。
世界では2000年から2014年までで310万人いた新規HIV感染者は200万人に減っており、減少傾向が続いています。
しかし、日本は高止まりして横ばいの状態が続いていています。1日に約4人が新たに感染しているともいわれ、先進国の中でも唯一増加していることから批判されたこともあります。
まとめ
いかがだったでしょうか。
日本人はエイズ（HIV）について知らなかったり、無関心だったりする傾向が強いように感じます。
一度発症してしまうと完全に治癒することは今のところできません。だからこそ早めの治療や検査が必要になってきます。
もし検査をする場合は、感染が疑われる日から4週間後くらいから陽性と出る可能性があるようです。ただ、個人差があるので確実に検査結果を知りたい場合は3カ月以上経過してから検査を受けるほうがいいようです。
今は保健所や医療機関の他にも郵送検査キットなどでも調べられます。個人が責任をもって検査・管理することがこれからは必要になるでしょう。
子どもに増加中⁉ ロコモティブシンドロームとは
皆さんはロコモティブシンドロームという言葉を聞いたことがありますか。
少し前の話であればロコモティブシンドロームは高齢者がなるもので、若い人は無関係だという認識がありました。
そんなロコモティブシンドロームですが、最近は子供にも予備軍が増加しているようです。
今回はロコモティブシンドロームと子供への影響について解説していきます。
ロコモティブシンドローム（略してロコモ）とは運動器症候群とも呼ばれ、2007年に日本整形外科学会が提唱した新しい概念です。
骨や筋肉、関節といった運動器は私たちが日常を送るには必要不可欠で、その運動器の衰えによって介護が必要になったり、寝たきりになったりします。
その運動器が加齢などによって衰えて、要介護などになる危険性が高い状態をロコモティブシンドロームと呼んでいます。
子どもとロコモティブシンドローム
本来活動量の多い子供はロコモにはならないと考えられていました。
それが最近の調査では子供にもロコモの恐れがあるとして、早急な対策が必要との声も出てくるようになっています。
文部科学省が行っている体力・運動能力調査からも年々子供の体力が低下していることは指摘されていました。（反対に身長や体重といった体格は向上している）
実際の例として、文部科学省の委託を受けた埼玉県医師会が平成22～25年に県内の幼稚園～中学生までの子共約1300人を対象に検診を行った結果、約4割に機能不全の兆候が見られ、3人に1人以上にロコモの疑いがあるとしています。
他の調査の結果ですが、宮崎でも8000人もの小中学生を調べたところ23％の子供に運動器の問題があると判明しています。
なぜ子供の運動器が低下しているのか
ひとつは日常生活での運動時間が減っていることです。これは塾や習い事など学校外の学習活動や室内での遊び時間の増加によって減少していると思われます。
また、空き地などの遊び場の減少、公園での玉遊びといった運動の制限・禁止、少子化の影響なども背景にあるといえます。
意外と忘れられているのが親の影響です。子供の生活習慣は親の影響が強く出るため、日常から運動や食事などの生活習慣を親が管理することが大事になります。
まとめ
いかがだったでしょうか。
子供のころから色々な運動を行うことで筋力や骨を強くし、神経を発達させて運動機能を高めることがいかに重要か理解したと思います。
運動器が発達しないと介護や寝たきりだけでなく、ケガをしやすくもなります。実際、ある調査では昭和45年の学校での骨折発生率は0.64％だったのに対し、平成23年には1.60％に増加しています。
臨床現場でみていても中学高校生くらいの子がすでにＯ脚になり始めていたり、肩こりや腰痛もよくみます。
これからを担う子供たちのためにも、私たち大人が環境を整えたり、正しい知識を伝えたり、指導をしていかないと近い将来は大変なことになりそうです。
知っておこう！ 覚せい剤の本当のはなし
皆さんこんにちは。
本日のニュースである芸能人の方が覚せい剤を使用していたとして再逮捕されていました。
一般的な方であれば薬物はまったく関係のない話だと思われますが、現在の日本で薬物の使用はどうなっているのか、海外と比べてどうなのかなどが気になるところです。
今回は薬物の中の「覚せい剤」について解説していきます。
覚せい剤とは
覚醒剤研究会による定義によると、広義にはカフェインやコカインも含んだ脳内を刺激する中枢神経刺激薬とされています。
フェニルアミノプロパン（アンフェタミン）、フェニルメチルプロパン（メタンフェタミン）などが有名のようですが、日本ではメタンフェタミンがほとんどで、アンフェタミンはあまり使用されないようです。
作用は大まかにいうとドーパミンを大量に出させ、覚醒作用や快の気分を生じさせると言われています。
戦前・戦中ではメタンフェタミン製剤であるヒロポンなどが疲労倦怠の回復、眠気覚ましの薬品として販売されていましたが、その後健康面の問題が社会問題化して規制が敷かれています。
覚醒剤の使用状況
覚醒剤の使用によって検挙される人数は年々減少していますが、再犯率は増加している傾向があります。詳しい数値は以下のグラフをご覧ください。（厚生労働省らの統計資料より抜粋）
上のグラフからわかるように、2000年ごろから急速に覚醒剤の検挙数は減少していますが、最近は下げ止まっています。
これは末端での覚醒剤の価格が下落し、ひそかに日本に大量の覚せい剤が流入していることが原因と言われています。
覚せい剤はなぜ再乱用されるのか
上の二つ目のグラフでもわかるように、Ｈ17年では約55％だった再乱用者の比率がＨ26年には64％を超えています。
この最大の理由は覚せい剤の強い依存性が関係しています。
この依存性は強い意志などがあればやめられるというものではなく、強い後遺症やフラッシュバックから逃れたくて再び覚醒剤に手を出してしまうことも少なくないようです。
また、日本では少しずつですが覚せい剤の使用者が減少しているにもかかわらず、50代の使用者は少しずつ増加しています。
若いころに使用した方が、ふと再び手を出してやめられなくなっているようです。理由ははっきりしませんがストレスや心身の疲れ、社会的要因などが関係しているとされています。
日本と海外の薬物使用状況
日本は国際的に見ても薬物使用者は少ない傾向があります。2000年代のデータですが、最も多いアメリカでは大麻の生涯経験率が40％あり、何らかの違法薬物でも46％という数字があります。
日本は大麻の生涯使用率は1％で、何らかの違法薬物でも2.4％という数字が出ています。
まとめ
いかがだったでしょうか。
一般的に覚せい剤をはじめ薬物は圧倒的に男性の使用者が多いそうです。大麻や危険ドラッグは9割程が男性で、覚せい剤は8割が男性といわれています。
問題とするなら覚せい剤は女性の比率が他に比べて高く、男性のパートナーから使用をすすめられて使ってしまうケースもあるようです。
いずれにせよ薬物の使用は心身を破壊し、後戻りができなくなることも多いのが現状です。
はじめから近くによらず、薬物に無縁の生活を送ることが必要といえるでしょう。
危険？安全？ 「食品添加物」とは
皆さんこんにちは。
現在の日本では様々な飲食物があり、国産のものや外国産のものなど多種多様です。
そこで気になってくるのが「食の安全」です。とりわけ食品添加物に関しては情報が少ないのか、誤解や知識不足が多いように感じます。
今回はそんな食品添加物について解説していきます。
食品添加物ってなに？
食品添加物とは食品製造の際に添加する化学合成物質のことで、長期間保存できるようにする、色を鮮やかにする、味をつけたりするなど様々な用途で使用されています。
食品添加物も天然の動植物から作るもの、化学合成で作られるもの、天然に存在する化学合成物、天然に存在しない化学合成物など多くの種類があります。
昔から使われているものもありますが、最近使われるようになったものが大半であり、使用の歴史も浅いため安全性が疑問視されてきました。
食品添加物の種類と作用
日本で使われている食品添加物は2007年時で約1500種類程あるといわれています。そのうち天然添加物が400種類以上あるそうです。
体に与える悪影響としては、治癒力や免疫力の低下、精子の減少、強い発ガン性、神経の働きを鈍らせる、アレルギーの誘発などがあるといわれています。
種類は非常にたくさんあるのですが、一例としてとして甘味料（キシリトール、アスパルテームなど）着色料（黄色4号、クチナシ色素など）保存料（ソルビン酸、しらこタンパク抽出物など）ｐＨ調整剤（ＤＬ－リンゴ酸、乳酸ナトリウムなど）があります。その他にも香料、発色剤、漂白剤など書ききれないほどあります。
食品添加物が無いとどうなる？
現代社会において食品添加物は切っても切れない関係にあり、様々な食品に使用されています。もし食品添加物が無かったら生鮮食品は日持ちせず、豆腐やこんにゃく、すり身の加工品やハム、ソーセージなども作れません。
食品添加物は色や味、香りの付加だけでなく、食品の品質を保ったり製造・加工時に必要だったり、栄養成分を補うもの（ビタミン、カルシウムなど）もあります。
食品添加物がないだけで、現代の食生活が大きく変わってしまう可能性もあります。
食品添加物は安全なのか
先に結論から言うと、現段階では気にしすぎる必要はないということです。食品添加物に限らず、どんなにカラダにいいものであっても量を取りすぎると問題になります。
食品の安全な量を決める際、まずマウスなどで実験をして害が出ない量を計ります（無毒性量）。この無毒性量の１/100の量を1日摂取許容量（ＡＤＩ）として、人間が1日に安全に使える量として定めています。
そのため、許容量を超える量を摂取することは困難になります。（例として食品添加物のソルビン酸をハムで摂取した場合、体重50キロの人がＡＤＩの量に達するには625ｇ＝スライスハムなら60枚程度食べなければいけない）
まとめ
身体にはたとえ食品添加物などが入ってきてもすみやかに代謝する機能が備わっています。そのため、よほど食生活が乱れたりしていない限りはまず問題はないと言えるでしょう。
しかし、食品添加物の平均摂取量（一般的な日本人）は1日に約11ｇを摂取していると言われ、年間摂取量はごはん茶碗20杯分（約4キログラム）にもなるといわれています。
最初でも述べたように食品添加物は最近使われるようになったものもあり、長期的にみた場合の危険性などは完全に排除できていません。
また、無添加なら良いわけではありません。無添加食品が健康に良いという科学的証拠はなく、無添加＝安全とは言えません。
重要なのは食品添加物を摂りすぎないようにすることです。外食や加工食品はたまに食べるようにして、食品添加物とうまく付き合っていきましょう。
